2023年10月17日
どこで行うかで火葬費用が変わってくる
亡くなった人をどうするかは大きな問題でしょう。生物は死ぬと腐敗が始まり人も同じです。においの問題もありますし、衛生上もいろいろな問題が起きてきそうです。日本においては火葬をして骨の状態にした上で埋葬する決まりになっています。
亡くなっても生き返るのではないかとそのままにしておきたい気持ちはあるかもしれませんが、問題になる前に早めに火葬をしなければいけません。通常は葬儀まではそのままでその後に火葬を行うでしょう。葬儀場に関しては自宅やお寺や専門の施設などいろいろなところにあります。
一方火葬をする場所に関してはどこにでもあるわけではないようです。まずは自分の住んでいる市区町村で探してみます。多くは市区町村が運営していて、基本的にはそれぞれの市区町村民の利用を前提としています。ただ葬儀の事情によって別の市区町村の火葬場を利用するときもあります。
火葬に関しては年齢などで金額が決められています。ある市では10歳以上、10歳未満、死産児で区別されていました。更にその市の市民か他の市区町村民かで違いがあり、10歳以上は市民が1万円、他の市区町村民は6万円となっていました。何とか払えないわけではありませんが、行う場所によって大きく金額が変わるならそれを意識しないわけにはいかないでしょう。